事業成功の鍵は「なぜやるのか」を問い続ける力

当スクールは、未来を見据えた時代の変革において、ビジネスの世界で自らの「志」を持ち、創造的なイノベーションを起こす人材を育てることを使命としています。
実践力の礎となるのは、困難に立ち向かいながらも決して諦めない強い意志と、人間の“気概”です。
新しいビジネスや起業を志す者にとって、周囲からの反対や干渉は避けられません。
そのような状況下で自らのビジョンを貫くためには、「なぜその事業をするのか」という根本的な問いを常に問い直すことが必要です。
起業家であろうと大企業のリーダーであろうと、内発的な動機と“気概”を持つことが成功の鍵です。

変化する社会に必要なたった一つのこと

1992年、KSPビジネスイノベーションスクールは、技術者・研究者を対象としたビジネススクールとして開講しました。以来34年に渡り、産業構造や技術、ビジネスの形は大きく変わり続けていますが、時代が変わっても、事業の原点に向き合い続ける姿勢は変わっていません。
　現在のスクールには、技術者・研究者に加え、スタートアップや大企業など、さまざまな背景を持つ受講生が集まっています。立場や専門の違いを越えた問いの中で、構想は磨かれ行動へと繋がっていきます。1992年から続くこの学びの積み重ねこそが、スクールの核となっています。

事業を前に進める要素

どの領域に、なぜ価値を届けるのか。その起点にあるのが、気概＝志と覚悟です。しかし、志だけでは事業は前に進みません。
試行錯誤を重ね、失敗を引き受け、やり切る実践力が必要です。
さらに、自分の専門や立場にとどまらず、他者の視点を受け入れる越境があってこそ、価値は社会へと届きます。
当スクールでは、この三つを同時に鍛えることで、領域を展開する力を育てていきます。（＝専門を越えて事業をスケールする力）


技術者・研究者のスクール

基礎領域の研究者であっても、自分の研究成果が実社会でどう役立つかを分かりやすく伝える能力は必須になりつつあります。
スクールでは自分の研究成果を活用したビジネスプランを繰り返し発表し、多様な人からフィードバックをもらうことで、社会実装までの道筋や研究者が貢献できる役割を深く考えることができます。卒業生のうち約6割が企業の技術者、大学の研究者で構成され、研究者が大学発ベンチャーを起業したケースも少なくありません。

学びの証

カリキュラム

問い×変化×革新

KSPビジネスイノベーションスクールのカリキュラムは、事業の手法や知識を学ぶ事はもちろん、変化の中で考え、選び、前に進み続けるための試行と行動の土台を作ることを目的としています。
明確な成果のない事業づくりに向き合いながら、一人ひとりが自分なりの一歩を踏み出すための「場」と「環境」を整えています。

試行錯誤を前提とした学び

事業づくりに、最初から正解はありません。仮説を立て、試し、振り返り、考え直す、この試行錯誤のプロセスそのものを学びの中心に据えています。
定期的な発表とフィードバックを通じて、他者の視点に触れながら自分の構想を問い直し、事業プランを段階的に磨き上げていきます。

続けるための、柔軟な学び方

業務や研究と両立しながら学び続けるために、オンラインと対面を組み合わせたハイブリッド形式の学びを採用しており、講義はアーカイブでも視聴できるため、場所や時間に縛られず、自分のペースで思考を深めることが可能です。
一方で、必要な場面では対面での対話や議論に集中し、学びを止めないための環境を整えています。

講義スケジュール

講師・メンター陣

実践を共に積む、講師陣の実力

ビジネススクールの講師陣は、各専門分野で豊富な実践経験をもつプロフェッショナルたちです。
経営戦略や機能別戦略に留まらず、「経営とは何か」「事業とは何か」といった根源的な問いに深く迫り、実践的なスキルも伝えます。ビジネスの世界における答えのない問題に挑むために、多様性の理解や物事の本質を考える能力が重要です。講座終了後には、受講生、講師、メンターが集まる
オフサイト交流会を通じて、より深い議論と交流が促進されます。

　　　　事業創造　　　　　

竹内 倫樹

ソシオテック研究所 創業者、本スクール 前学長

1947年長野県生まれ。早稲田大学卒業後、電算機ハードメーカーにて製造、管理の取締役を歴任後、民間研究所で企業コンサルティングに従事、1984年より産能大学総合研究所主任研究員、1991年にソシオテック研究所を設立。前代表取締役会長。T&C代表取締役。経営体質の転換等プロセスコンサルテーションを専門とする。 また、経営層の教育分野で活躍中。著書：「和魂洋才の経営学｣｢ビジネスマンは不況で進化する｣

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　バリューアーキテクティング　

広瀬 毅

合同会社JudgePlus 代表社員

慶應義塾大学環境情報学部卒業。富士通株式会社、電通ワンダーマンを経て、2016年に慶應SDMを終了。合同会社JudgePlusを設立。
企業の新規事業創出などの支援を行っている。慶應SDMではシステム思考とデザイン思考を中心に社会に新しい価値をもたらすための方法論を教えている。

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組織デザインとリーダーシップ　　　　

田尻 史明

株式会社ライクアートリソーセス
グロービス経営大学院　教授

ルーマニア国立バベシュ・ボヨイ大学後期博士課程修了（社会情報学博士）、英国国立ウェールズ経営大学院。商社勤務を経てその後独立。複数の企業を経営すると共に大学院での教鞭をとる。日系大手自動車メーカーの企業価値創造を軸としたグローバルネットワーク構築や、2000年代初期にダイバーシティ・マネジメントの概念を経営層に提言するなど、人材マネジメントの知見と業界を跨ぐネットワークに定評がある。

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  組織デザインとリーダーシップ　　　　

岩松 琢磨

合同会社BlueSeed.代表
NPO法人JBCC実行委員会理事長

東京大学工学系研究科修了。博士研究員として基礎研究とその事業化に取り組んだ後、事業会社での学術、マーケティング、事業開発を経て、パーソナルベンチャーパートナーズ合同会社にてCVCとして活動。グロービス経営大学院修了。大学院での講師や経営人材の実践の場創りとして企業プログラムの企画運営や伴走支援にも取り組む。

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　　　財務・資金計画　　　　

福島 泰三

福島泰三公認会計士事務所 公認会計士／税理士

1970年宮崎県生まれ。太田昭和を経て2003年にトーマツへ入所。会計監査、株式上場支援、業務改善、財務デューデリジェンス等に従事。2015年より阿久津・福島会計事務所を経て、2017年に福島泰三公認会計士事務所設立。株式上場、業務改善、事業承継、売上増など中小企業の成長を支援している。

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　　知財・アライアンス　　

中畑 稔

One ip弁理士法人
Model-based知財開発合同会社

2013年コロプラに入社後、知財部門を創設。東証一部上場後に退職し、複数のスタートアップにて知財部門を創設し、取締役やCIPOに就任。2017年よりベンチャーキャピタルと共に知財支援を行い、その経験からスタートアップ支援に特化した現組織を創業。知財支援や投資による資金提供も行う。その他、内閣府、経産省、特許庁にて有識者委員会を歴任する。

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　　　　共感創造　　　　

倉増 京平

ビジネスプロデューサー
複業実践家

2002年電通グループ企業(現社名 電通デジタル)に入社しデジタルマーケティングを手掛ける。2018年より三井不動産・電通・EY Japanの3社による新規事業創出プログラム「BASE Q」に伴走ビジネスデベロッパーとして参画。挑戦者を応援するのが人生ミッション。ライフ＆ワーク代表取締役、ティネクト取締役、WorkDesignLab理事。

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業界のプロフェッショナルが集結

幅広い業界で活躍するメンターたちが、あなたの気持ちに寄り添い、当事者として考え助言します。
業界、企業規模を問わず経営者、投資家、コンサルタントなどの経験をもつプロフェッショナルを招聘しました。様々なメンターから多くの助言やコメントをもらうことで、あらゆる角度からビジネスプランの検証が可能になります。受講生により近い存在としてスクール卒業生もOBメンターとして加わり、ビジネスプランの検討をサポートします。また、希望に応じてカリキュラム日程外でもメンターと個別に1on1を行い、より深いレベルでの継続的なサポートを行います。

今庄 啓二

K2 Frontier 代表　元フューチャーベンチャーキャピタル 代表取締役社長

京都大学工学部卒業、慶應ビジネススクール修了（MBA）カネカにて研究開発、新規事業開発に従事。2011年フューチャーベンチャーキャピタル社長就任、2017年取締役会長退任。
現在は、ベンチャー支援、エンジェル投資、複数の社外取締役など行う。

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岡村 勝弘

トレジャークエスト 代表取締役

1958年静岡県生まれ。京都大学農学部卒業。農林水産省、リクルートを経て35歳で起業。グロービス・パートナー・ファカルティ、上場企業などのコンサルティング、シリコンバレー、日本、インドネシアでスタートアップへのエンジェル投資に従事。

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窪田 規一

ケイエスピー 代表取締役社長　
元ペプチドリーム 代表取締役会長

早稲田大学卒業、日産自動車入社。2006年7月 ペプチドリームを設立し、代表取締役社長に就任。2013年6月に東証マザーズに上場。2015年12月東証一部に市場変更。
2021年6月よりケイエスピー 代表取締役社長。

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小沼 晴義

ジャフコ グループ株式会社 投資部 チーフキャピタリスト

1992年4月JAFCOに入社し現在まで一貫してベンチャーキャピタル部門でスタートアップへの投資活動を行っている。主な投資領域はFintech、SaaS、Market place、Robotics。主な投資先IPO企業は、マネーフォワード、Chatwork、Finatextホールディングス、ナレッジスイート、ロコンド、バリューコマース等。

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佐藤 将史

一般社団法人SPACETIDE　理事兼COO

2003年東京大学大学院理学系研究科（地球惑星科学）修了、2013年UCLA MPP（公共政策学）修士。野村総合研究所にて宇宙業界やベンチャー振興を軸に、オープンイノベーションや産学連携、知的財産に関連したコンサルティングに従事。

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橋本 遥
株式会社Convallaria
代表取締役

京都大学大学院 農学研究科修了。バイオ分野での研究の後、DeNAにてヘルスケア/健康経営サービスの新規立ち上げ、その後バイオベンチャーを経て、デジタルガレージ/DG Lab/DG Lab Fundにてバイオ・ヘルスケアのアクセラレーター立ち上げ・国内外へのVC投資を行う。その後、独立し現在に至る。

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船田 学

日本総合研究所 リサーチコンサルティング部門 シニアマネージャー

早稲田大学法学部卒業、英国国立ウェールズ大学経営大学院（MBA）修了。中小企業基盤整備機構において、中小企業・ベンチャー企業の新事業創出支援業務及び中小企業基盤整備機構の企画業務に従事。2010年、日本総研　社会基盤イノベーショングループに所属。2015年都市・生活イノベーショングループに所属。

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古澤 利成
先端技術共創機構（ATAC）取締役
経営共創基盤（IGPI）共同経営者（パートナー）

東京大学大学院理学系研究科修了。IGPI参画後は多数の製造業に対し、事業／技術／生産戦略策定～実行支援など製造業の競争力を高める様々な改革を推進。
その後、ATAC設立に関わり、現在はアカデミア、スタートアップ、企業の三者に向き合いながら先端技術の社会実装を実践。

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前田 信敏

NV Ventures 代表取締役

大和企業投資、ウエルインベストメント勤務を経て、2019年NV Ventures代表取締役社長。文部科学省(現JST)STARTプロジェクト事業プロモーター、NEDO事業カタライザー、内閣府技術委員・アドバイザー等を歴任。

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山岸 朝典

池森ベンチャーサポート（ivs）　 事業統括責任者 公認会計士

2000年大原簿記学校 講師、04年新日本監査法人、14年化粧品会社（東証一部上場）経営企画部、18年IT系ベンチャー IPO準備室を経て、同年ファンケル創業者が立ち上げた池森ベンチャーサポート（ivs）に事業統括責任者として創業時から参加し、ハンズオンで取り組んでいる。

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山本 藍子

株式会社A-CONNEX代表取締役
薬剤師、経営学修士

アステラスにて営業・マーケ。コンサルを経て、グラクソスミスクライン、ノバルティスでオンコロジー・日本初CAR-T細胞療法の新製品企画、事業開発。国内ユニコーンベンチャーにて治療アプリ上市のマーケティング責任者。2024年独立、ライフサイエンスに限らず起業・事業開発支援実施中。

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板倉 翔一

株式会社SLMホールディングス　　　
エンジェル投資家

2021年に日立グループに入社し、当時グループ全体の最年少で販売会社CFO兼内部統制室長を兼務。
外資系戦略ファーム、日経PEファンドを経由して、独立後大手・中小問わず、数十社以上に対し新規事業戦略サポートやロジカルシンキング研修等に従事。

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募集要項・FAQ

募集要項

●全講座を対面／オンライン併用で行います。
●ご興味をお持ちいただいた方に対してWeb会議で個別に、詳細や過去のビジネスプランなどについてご説明します。
●個人での受講（支払い元が法人ではない）場合、受講料の分割や割引についてご相談に応じます。



資料請求頂いた方には、スクールダイジェスト動画（9分）の閲覧URLをご案内します。受講検討にお役立てください。

FAQ

受講生各人がビジネスプランを作るのでしょうか？

当スクールでは自社の経営課題や新事業のテーマについて、各人が自分のビジネスプランを作成します。アイデア着想～事業構想～ビジネスプラン作成～起業・実践まで、一気通貫で行うことで事業当事者としての意識を強く持つことができます。ただし、共同創業者が2人とも参加する場合などでは、2人が1つのプランを作成します。

具体的な事業テーマがありません。大丈夫でしょうか？

例年、2割程度の受講生が明確なテーマを持たない状況で受講をスタートします。自社分析や自分自身のキャリアの棚卸などをやりながら、会社にとって必要なテーマ、自分が情熱をもってやれるテーマの両面から検討して、具体的なアイデアだしを行っていきます。
多くの人から助言をもらいながら更に検討を進めていくと、事業化を断念せざるを得ないケースもあります。その場合は、途中で事業テーマを変えても構いません。

起業や新事業の予定がないのですが・・・

スクールの目的は、経営の視点をもって、事業を通じて現状を変革していける人材の育成にあります。
いわゆる「ニュービジネス」だけではなく、現在所属している企業を変革するビジネスプランも対象になります。例年、3割程度の受講生は、現業の変革のためのビジネスプランを作成します。実践する予定のない架空のプランではなく、実践するプランの作成をお勧めします。

受講の際の機密保持はどうなっていますか。

全受講生、講師、メンターとKSPは、機密保持に関する覚書を締結します。
未出願の発明や社内の計数、顧客名といった機密情報は、原則伏せて頂いて結構です。

資金調達を予定しています。スクールを修了したらKSPは出資してくれますか？

修了生が起こしたスタートアップにKSPは多数出資してきました。ただし、それはあくまでもベンチャーキャピタルとして収益を見込めると判断した場合です。投資の評価プロセスはスクールとは全く異なりますが、スクールを通じて事業の理解が進みますので、DDを進める際にも役立つと考えています。

ビジネスプラン提出が目標でしょうか？

受講期間が決まっているスクールとしてはビジネスプランの提出が最終のゴールになります。しかし、本当のゴールは「実践」でありビジネスプランで描いた事業を実現させることです。
スクールで作成したプランをそのまま実践しても、多くの場合、残念ながらうまくは行かないと思います。作成したプランをもとに実践→小さな失敗→軌道修正を繰り返し、実現可能性を高めることが重要です。
プランを実践する際、誰かに相談したいときはいつでもKSPにご相談ください。スクール卒業生は継続的にサポートさせて頂きます。

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